2008年に本サービスを導入し、約20年にわたり利用しています。導入当時の資料によると、特定健診・特定保健指導の実施率や、被扶養者の健診受診率の向上が大きな課題でした。
当組合は30社以上のグループ会社で構成され、加入者は1万人、被扶養者を含めると約2万人です。事業所も北海道から沖縄まで全国各地に点在しているため、健保職員が個別に医療機関と調整を行ったり、受診勧奨やデータ管理を行ったりすることは業務負荷が高くなってしまうことが問題でした。

理由の一つは、帝人株式会社でイーウェル様の「カフェテリアプラン」を導入しており、サービスや社名に馴染みがあったことです。
また、イーウェル様は全国約3,000の健診機関とネットワークを持ち、施設の選定から予約管理、検査項目の調整、精算処理、そして健診結果のデータ一元化までを一括して委託できる点も魅力でした。他健保での豊富なサポート実績もあり、「加入者の利便性」と「健保側の業務負荷軽減」という双方のメリットを両立できると考えました。

具体的な成果として、被扶養者の健診受診率が大幅に向上しました。2018年度は53.5%でしたが、2024年度には65%にまで達しています。被扶養者の受診率向上は一筋縄ではいきませんが、長年にわたりイーウェル様とデータを分析し、メールや郵送による受診勧奨など、試行錯誤を重ねてきた結果だと感じています。
業務効率の面では、イーウェル様が加入者や健診機関の総合窓口として全ての問い合わせに対応してくれる点が非常に助かっています。健保職員が問い合わせ対応に追われることなく、本来注力すべき業務に集中できる環境が整いました。

単にデータを提供するだけではなく、定例の打ち合わせで健診の受付状況を確認しながら次の一手を検討するなど丁寧な対応に感謝しています。定期的な対話の機会があることで、内部だけでは気づけない客観的なアドバイスをいただけ、実効性の高い取り組みにつながっています。
また、打ち合わせの中で「加入会社によって受診率にバラツキがある」と何気なく話した事をきっかけに、こちらが依頼する前に関連会社別の受診状況データを提供していただいたことがありました。そのおかげで、グループ各社で業種や勤務形態が異なり一律の対応が難しい中、データに基づいた細やかな施策が可能となりました。当組合の役割や課題を汲み取り、先回りした提案をしてくれる姿勢が、長年の信頼関係を支えています。

健保が担う役割の中で、被保険者・被扶養者の健康保持・増進を図る「保健事業」の重要性が高まっています。限られた人員で求められる役割を果たすには、外部に任せられる業務は効率化し、本来の業務に注力できる環境を作ることが解決策として考えられるのではないでしょうか。
当組合は、健康増進セルフケアサービス「KENPOS」も導入しています。組合員への情報発信やコミュニケーションツールとしてKENPOSを活用するために、登録者数を増やす取り組みに力を入れていく予定です。当組合や組合員の特性を熟知しているイーウェル様に、引き続きのご支援を期待しています。