福利厚生

レジャー白書2016 日本人の余暇活動の現状~「ジョギング、マラソン」人気が復活~[日本生産制本部]

「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」(5,500万人)が、5年連続首位となった。北陸新幹線、シルバーウィークなどが追い風となった。「ジョギング、マラソン」は2014年28位から19位に順位を上げるとともに、参加人口も50万人増えて2,190万人となった。

【健康コラム】「ストレスチェック」をどう活用するか

 

 「ストレスチェック」とは、ストレスに関する質問票(選択式回答) に従業員が記入し、それを集計・分析することで、自己のストレス がどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査です。
 労働安全衛生法が改正され、労働者が 50 人以上いる事業所では、2015 年 12 月から、毎年1回、この検査を労働者に対して実施することが義務付けられました。

 現在様々なストレスチェック代行企業が登場し、この新制度について企業へ売り込みを行っています。企業としてどのようにストレスチェックを活用するのが正しいのでしょうか。今回は3つのポイントをご紹介したいと思います。

 

1、ストレスチェックは1次予防を目的に実施します。

 まず間違えていけないのは、ストレスチェックは1次予防のために行うということです。
 1次予防とは、生活習慣の改善、意識の改善、環境の改善等により疾病の発生予防を行うことです。つまり、うつ病を生じかねないストレス過多な個人の状況、もしくはストレス過多な職場環境を改善するために行います。2次予防である「うつ病の早期発見、早期治療」を主の目的とするものではありません。また、労働者の中から、うつ病予備軍を探しだしクリニックを受診させるといった目的で実施するものでもありません。

 

2、ストレスチェックで自分のストレス状態を知ることが重要。

 ストレスチェックでは労働者が自己のストレスの状態を客観的に知り、ストレスに対しセルフケアを行うことが最大の目的です。
 高ストレス状態の場合、自分のストレス状態を客観的に評価することは思った以上に難しいものです。ストレスチェックでは頭痛やめまい等の身体症状、睡眠の状況、仕事の負荷等を総合的に評価し、客観的に自己のストレス状態を知ることができます。
 自己のストレスの状態を知ることにより、ストレスをためすぎないようにセルフケアを行うことが可能です。また、ストレスが高い状態の場合は、本人の希望により医師の面接を受けることができます。

 

3、ストレスチェックの結果から職場分析と職場環境の改善を行う。

 事業主は労働者のストレスチェックについて個人結果を知ることはできませんが、ストレスチェック結果を職場単位の集団(部、課、グループなど)ごとに集計・分析してもらい、その結果を提供してもらうことができます。
 従業員のストレスの原因が何からきているのか、各集団を比較することにより、どの集団が、どういったストレスの状況なのかを調べることができます。
 どういった項目の質問をどういった職場単位で集計すれば自社の組織診断として活用できるのか、実施者と事前によく相談する必要があります。ストレスチェック実施者に職場状況をよく知る産業医が関われば、職場環境の改善はよりスムーズに進むはずです。

 

 ストレスチェックは2015 年 12 月から実施がスタートします。自社のストレス状態を改善するチャンスとして、是非活用しましょう。

 

■ 下方 征 略暦

下方 征
平成16年 名古屋市立大学医学部 卒業
平成18年 東京警察病院にて初期臨床研修を修了、以降 東京医科大学病院にて研修

アレルギー疾患対応や有害業務リスク管理等、産業衛生を皮膚科専門医の立場からもサポートする。

 

レジャー白書短信 第4号[日本生産性本部]

日本生産性本部から発表されている今回のレジャー白書短信第4号では、東日本大震災前後での観光・行楽の各種目に積極的に取り組んでいる人の推移をまとめています。年5回以上「国内観光旅行」に出かける旅行者の割合は?どの年齢層の参加率が高いのか?また、「海外旅行」の参加率の動きなどについてもみることができます。

レジャー白書短信 第3号[日本生産性本部]

日本生産性本部から発表されているレジャー白書短信の第3号が公開されました。 今回は「最も重視する余暇活動」の分析結果がまとめられています。職業別(自営、勤め人、専業主婦・主夫、学生など)でみた重視している余暇活動に、どのような違いが出るのかを明らかにしています。

第58回 福利厚生費調査結果報告[経団連]

経団連より昨年11月に発表されました福利厚生費調査概要に続き、詳細報告が発表されました。 法定福利費は13年度に8万円台を超えましたが、法定外福利費は減少傾向にあり、09年度以降2万5千円台で推移しています。その内訳は、1980年度以降「住宅関連」が最も多く、「ライフサポート」「医療・健康」と続く傾向にほぼ変化はありません。

2013年度(第58回)福利厚生費調査結果の概要[経団連]

経団連が毎年発表している福利厚生費調査。2013年度について概要が発表されました。 福利厚生費は前年度比1.9%増で過去最高額となり、法定福利費は2.9%増で調査開始以来はじめて8万円を超えました。また、法定外福利費は抑制傾向が続き1.1%減となりました。

レジャー白書短信 第2号[日本生産性本部]

日本生産性本部から発表されている前回のレジャー白書短信 第1号では、30~40代「団塊ジュニア世代」の余暇活動の分析結果でしたが、今回の第2号では、10~20代の若年層が参加したい余暇活動の分析です。団塊ジュニア世代に比べ、若年層は女性の余暇活動への参加率が高く、例えばSNS等のデジタルコミュニケーションで特にその傾向が強いという特色がみられます。